複合機は自分で分解できる?!安く処分するためのコツを紹介!
不要になった複合機を処分したいと考えたとき、少しでも安く抑えたいですよね。
本記事では、複合機の分解について、手順と注意点を紹介しています。
ぜひ、最後までご覧ください。
目次
複合機の処分費用は高い?分解をおすすめする理由も紹介!
複合機はいくつもの精密機器で構成されています。
そんな複合機を構成しているパーツの多くはビス・ネジ止めで接続しているため、ビスやネジを外していけば、専門業者でなくとも自身で複合機を分解することが可能。
ただ分解することは容易ですが通常、複合機を分解するようなケースは、現場ではまずありません。
そんな滅多にすることはないはずの複合機の分解をするケースがあるとしたら、不要になった複合機を処分したいと考えたときではないでしょうか。
複合機は処分するとなると相当な費用がかかります。
ここでは、複合機の処分にはどれぐらいの費用がかかるのかを紹介した後、分解すればその費用が本当に安くできるのか、さらには分解で得られるメリットについても紹介しています。
詳しくみていきましょう。
『複合機撤去の費用相場』
不要になった複合機を処分する場合、主に下記2つの方法があります。
- メーカーに処分を依頼する
- 業者で処分してもらう
家庭用で小型な機種であれば、行政が行っている粗大ゴミ回収で引き取ってもらえる可能性もありますが、家庭用でも大型機だと無理なことが多いです。
また、家電量販店で購入したものであれば、そこで処分してもらえることもあります。
メーカーに頼んで処分する場合、複合機の大きさ(重さ)によって費用が違います。
また費用の内訳も各メーカーでまったく異なっているので、メーカーで処分する場合は、各メーカーのサイトで確認するとよいでしょう。
おおよそどのくらいの相場観かといえば、重量が70kg未満の機種で2,300円前後。300Kg以上であれば54,000円前後です。
業者の場合は、業者によって費用相場が異なるため、依頼する場合はメーカーに依頼した場合との違いをよく確認しておくことをおすすめします。
『分解するメリット』
業務用の複合機は、行政が行っている粗大ゴミ回収では引き取ってもらえません。
しかし、パーツ単位に分解すれば回収してもらえる可能性があります。
複合機は家電リサイクル法の対象外なので処分の際に分解しても問題にはなりません。
家電リサイクル法は、壊れて使えなくなった指定の家電製品からまだ使える部品や材料をリサイクルして廃棄物を減らして資源の有効活用を促進することを目的に定められた法律。
家電リサイクル法の対象となっている機器は、分解して行政のゴミ回収に出してしまうと処罰の対象になります。
しかし、業務用の複合機は家電リサイクル法の対象ではないので、分解して行政のゴミ回収に出しても処罰されません。
ただし、家庭用の方は家電リサイクル法の対象になっているものもあるので、分解して出すと処罰される可能性があるので注意してください。
分解すれば回収してもらえる可能性があるというメリットの他に、処分する際に分解しておけば、もとよりも小さくでき重量を軽くすることも可能。
処分するには設置していた場所から移動させなくてはいけませんが、そのままだと大きく重いのでかなり大変です。
少しでも小さく軽くなったことが、移動が楽になることも分解するメリットと言ってよいでしょう。
複合機の分解方法を紹介!分解の注意点も理解しよう!
複合機は自分で分解することができます。
しかし、具体的にどのようにして分解すればよいのかわからないという方のために、手順の一例を紹介するので参考にしてみてくたざい。
ただし、分解したらダメな場合やシロートは手を出さない方がよい部品があるなど、分解する前に知っておいた方がよいこともあります。
分解するのであれば、それらを理解していた方がよいので、そちらも詳しく解説していきます。
『複合機の分解手順』
複合機の分解には、部品の分解と素材分解の2つがあります。
部品の分解は、外側のカバーから順番に部品同士を繋げているビス・ネジをドライバーで外していけば分解していけます。分解というより解体です。
各部品を取り外したら、その部品を素材ごとにしていくのが素材分解ですが、これには色々と工具が必要。また、かなり手間もかかります。
工具も準備する必要がありますし手間もかかりますが、素材まで綺麗にすればするほど、回収してもらえる可能性が高くなります。
さらには、素材によってはリサイクル業者などで買い取ってもらえる可能性もあるでしょう。
『分解したらダメなケースと部品』
行政が実施しているゴミ回収は、地区によってルールが異なっています。
そのため、地区によっては、部品や素材に分解しても引き取ってくれないところも少なくありません。
前述しましたが、複合機の中には家電リサイクル法の対象になっているものもあるため、対象機種であれば処分の際に解体したら処罰されます。
分解しても意味がない場合や分解したらダメな場合もあるので注意しましょう。
次に分解したらダメな部品ですが、本来、機器の分解は専門的な作業のため、専門的な知識がない人が行うと危険が伴います。
機器内に電気が残っていた場合に感電の危険性のある「電源ユニット」やトナーが飛び散る危険性のある「廃トナーボックス」はシロートは分解しない方が望ましいです。
分解すれば処分費を安くできることもありますが、分解しても引き取ってもらえないこともあります。
素材まで分解すれば、業者に買い取ってもらえる可能性は高くなりますが、そこまで分解するのはかなり大変です。
分解したらメーカー回収はしてもらえなくなることもあるため注意が必要。また、危険を伴う箇所や分解が難しいところもあるため怪我のリスクもありますし、中途半端な分解になれば分解したことで処分費が逆に高くなってしまう場合もあります。
分解しての処分は、すべて自己責任になることに留意しましょう。
さいごに|複合機の分解でコストを抑える!
今回は、複合機の処分方法について、分解の手順と注意点を紹介しました。
一般的な粗大ごみにはもちろん出すことのできない重量物ですので、いくつかの処分方法がありますが、そのなかでも分解は安く処分することができます。
注意点をしっかりと理解して、安全に取り組んでください。
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